| パーティクルボード |
木材小片に合成樹脂接着剤を塗付し、板状に堆積し熱圧して成形した板。
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| 配管保温 |
蒸気、温水、冷水などの通る配管を断熱材で保温する事。JIS A 9510で断熱材の選択方法、施工厚さ、施工方法が規定されている。
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| パスカル（Ｐ） |
国際単位系の基本単位の一つで圧力の単位。記号は(Pa)。1kgf/㎡＝9.8Pa
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| 発泡剤 |
中空または発泡品の製造に置いて膨張させるために使用させるために使用する物質。圧縮ガスや揮発性液体またはガスを形成するために分解または反応する化学薬品をさす。ＥＰＳは炭化水素であるブタンやペンタンを使用し、フロン類は一切使用していない。
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| 発泡スチロール再資源化協会（JEPSRA） |
Japan Expanded PolyStyrene Recycling Associationの略称。→ リンク集参照
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| 発泡プラスチック |
その塊全体にわたって分散している連続または不連続の多数の小さな空洞（気泡）の存在によって密度が減少しているＥＰＳなどのプラスチック。しばしば単に「フォーム（foam）」と呼ばれる。ＥＰＳはその容積2～3％のみが樹脂で、残りの97～98％が空気で構成されている。
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| パラジクロルベンゼン |
【示性式(C6H4)CL2 分子量147 沸点173 CAS番号106-46-7】
無色または白色の結晶で、特有の刺激臭がある。常温で昇華し、防虫剤や芳香剤として用いられる。厚生労働省の室内濃度指針値は240μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
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| バリアフリー（デザイン） |
高齢者や身体障害者など社会生活弱者の行動を妨げる物的・心理的障害を取り除くこと。バリアフリーデザインはその障害となる物を除去し、生活しやすいよう設計すること。例として床面の凸凹を無くしたり、力のいらないドア開閉装置が挙げられる。
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| PAL |
Perimeter Annual Load ペリメーター年間熱負荷係数
省エネ法で求められる建物外壁・窓等を通じての熱損失の指標。値が小さいほど熱損失が少ない。CECと一緒に用いる。
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| ＰＲＴＲ |
Pollutant Release and Transfer Register（環境汚染物質排出・移動登録）
の略称。対象化学物質が、どのような発生源からどれくらい環境中に排出されたか、あるいは廃棄物に含まれて事業所の外に運び出されたかというデータを把握し、集計、公表する仕組み。
対象化学物質を製造もしくは使用している事業者は、環境中に排出した量と、廃棄物として処理するために事業所の外へ移動させた量とを行政機関に年に１回届け出ることが義務付けられている。行政機関はそのデータを整理し集計し、推計した家庭や農地、自動車などから排出されている対象化学物質の量とあわせて公表する。
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| PFC |
パーフルオロカーボンの略称。FC-14、FC-116等の種類がある。
EPSには従来から使用されていない。
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| ヒートポンプ |
heat pump
気体を圧縮すると液化し発熱する。逆に液体を気化させると吸熱する。この原理を利用した熱の取り出す装置をさす。逆回転させると冷凍ユニットになる。
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| 比重 |
ある部材の質量と同体積の水の質量の比。単位は無し、密度と混同して用いられる事が多い。
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| 比熱 |
単位質量の物質の温度を単位温度だけ上げるのに必要な熱量。[kJ/(kg･K)]
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| 標準気象データ |
省エネ効果を計算する熱負荷シミュレーションのために作成された気温・絶対湿度・直達日射量・天空日射量・雲量・風向・風速の7項目に関する1時間毎、1年間分のデーター群。実在するデータを元にデータがスムーズに繋がるように若干の修正を加えて作成されている。現在、全国28都市のデータが公開されている。
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| 表面熱伝達抵抗 （Ri、R0） |
表面熱伝達率の逆数で、一般にRiを室内側熱伝達抵抗、R0を外気側熱伝達抵抗という。
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| 表面熱伝達率＝表面熱伝達係数 （αi、α0） |
建築では壁、床、天井などの表面とそれに接する空気間での熱移動のしやすさを示す数値。単位はW/(㎡･K)。一般に、αiを室内側表面熱伝達率、α0を外気側表面熱伝達率という。温度差、風速、壁体表面の粗滑などによって異なるが、材料固有の値ではなく環境条件によって決定される。室内用では天井、壁、床用に分けられ、屋外用では風速によって分けられている。また、熱伝達率の逆数を熱伝達抵抗という。
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| 比例限界 |
弾性範囲とも言う。材料が応力の歪みに対する比例関係（フックの法則）を何ら逸脱することなく支え得る応力範囲。この範囲では掛かる力が２倍になると２倍変形する。
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| 品確法 |
新築住宅の基本性能を、工法や構造、施工業者によらず共通に、客観的に表示し、これを第三者機関が認定する任意の制度で義務づけではない。消費者が複数の住宅を比較検討できるように、共通の「ものさし」として日本住宅性能表示基準と住宅評価方法基準の２つがある。前者は、構造の安定や火災時の安全、劣化の軽減、温熱環境（住宅の断熱化、暖冷房効率）など９分野、28事項から成り立っている。評価は基本的に、指定住宅性能評価機関が、設計と施工の２段階で行い性能評価書にまとめて交付する。
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| ＶＯＣ→揮発性有機化合物 |
Volatile Organic Compoundsの略称
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| フェノブカルブ |
【示性式(OCONHCH3)C6H4CH(CH3)CH2CH3 分子量207 沸点112 CAS番号3766-81-2】
無色で特有の臭気のある結晶で、防蟻剤として用いられる。厚生労働省の室内濃度指針値は33μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
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| 複層ガラス |
→ペアガラス
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| フタル酸ジ－２－エチルヘキシル |
【示性式(C6H4)(COOC8H17)2 分子量391 沸点 290℃ CAS番号117-81-7】
無色の油状液体で水に不溶。プラスチックの可塑剤として用いられる。厚生労働省の室内濃度指針値は、120μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
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| フタル酸ジ－n－ブチル |
【示性式(C6H4)(COOC4H9)2 分子量278 沸点340℃ CAS番号84-74-2】
無色または微黄色で特有の臭気があり、常温では粘性のある液体。塗料や顔料、接着剤、プラスチックの可塑剤として用いられる。暴露により目や皮膚に刺激を与えることがある。厚生労働省の室内濃度指針値は、220μg/m3。
EPS建材には使用されていない。
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| 不同沈下 |
建築物の下の地盤が不均一なため建物荷重や外力により場所毎に異なる沈み方をすること。これが起こると基礎の破損等を招き建物の機能が果たせなくなることがある。傾斜地や地盤の軟弱な場所で起きやすい。建築の事前調査により地盤の状況を確認することが重要。必要に応じ地盤改良、基礎の見直し等で対応する。
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| フルオロカーボン（類） |
広義にはフッ素が炭素に結合した物質の総称であるが、環境問題に関してはクロロフルオロカーボン（CFC）、ハイドロクロロフルオロカーボン（HCFC）、ハイドロフルオロカーボン（HFC）の総称としても用いる場合がある。それぞれ「特定フロン」、「代替フロン」、「新代替物質」と呼ばれる。自然界には存在しないガス成分で冷媒としてｴｱｺﾝや冷蔵庫に利用されるほか、消火剤、洗浄剤、発泡剤等に使われてきたが、オゾン層破壊の原因物質や温暖化ガスとなることから使用されなくなってきている。
→フロン類
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| プレハブ住宅 |
あらかじめ工場で部材の加工と一部組立を行ない、それを現場で組み合わせる住宅工法。住宅品質の均一性、精度の向上が計れるだけでなく、工期短縮が可能。
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| フロン |
炭素、フッ素、塩素からなる化合物の慣用名で、正式にはクロロフルオロカーボン（CFC）という。不燃性で化学的に安定なために、冷蔵庫などの冷媒、電子部品の洗浄用などとして広く使われてきた。しかし、フロンは総じて地球温暖化効果が高い上に、成層圏で紫外線によって分解されて遊離した塩素原子がオゾン層を破壊、地表に届く有害紫外線量増加の原因となることが明らかになり、95年末に特にオゾン層破壊力の強い特定フロン（フロン11・12・113・114・115）の生産・消費が打ち切られている。
熱伝導率が小さいため、現場発泡ウレタンの噴射剤や押し出し発泡ポリスチレン(XPS)や硬質ウレタンフォーム(PUF）の一部で発泡剤として使用されていたが、環境問題から塩素を含まない代替フロン（HCFC-141bが主流）への切り替えが進められた。ただし、HCFC-141bも2003年に全廃が決定しているため新たな発泡剤転換の研究が進められている。一方、ＥＰＳなどフロンを使用しない断熱材は、グリーン調達の適合断熱材とされている。
→フロン類
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| フロンガス規制 |
オゾン層破壊防止を目的として、1985年 ウイーン条約、1987年 モントリオール議定書により始まったフロンガスの削減対策。
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| フロン類 |
→フルオロカーボン（類）
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| ペアガラス（サッシ） |
複層ガラス。遮音性や断熱性を高めるため、２枚のガラスの間に乾燥空気を密閉した物。ガラス間の空隙厚さを変えたり空気の代わりにアルゴンガスを密閉して断熱性能を向上させた物がある。枠部分もアルミ、アルミ熱遮断、アルミ樹脂複合、木、樹脂などが有る。断熱性能はH-1～H-5の表示があり、数字が大きくなるほど断熱性能が高い。
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| ベークアウト |
シックハウス対策として室内のVOC濃度を下げるための手法の一つ。人のいない状態で暖房機をつけ室温を上げ、建材から発生する化学物質の放散を促進しながら、換気装置等により室内空気を交換する事でVOCを低減させる。壁紙や表面に塗布されたワックス等が原因となっている場合に効果がある。放散したVOCが内装材に再吸着されないように十分な換気量を確保することが重要。高温を維持するため内装材のひび割れや建具の建付に影響がでる場合がある。
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| べた基礎 |
→耐圧盤基礎
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| ペリメータゾーン |
Perimeter zone
空調負荷計算で使用する室内空間の考え方。外気の状態によって影響を受けやすい屋内周囲部分(5～6m程度)の空間の事。省エネ措置の届け出でも使用される。
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| 防火構造 |
低層住宅密集地などで近隣で起きた通常の火事が燃え移ってくるのを一定の時間防ぐことを目的とした構造であり、その技術的基準は建築基準法施行令第108条及び告示1359、1362に規定されている。防火構造や防火戸、建築材料の火災に対する延焼防止の性能。火災時を再現する標準温度時間曲線に沿って、加熱炉内で試験体を加熱する「防火性能試験」で評価し、損傷、劣化の程度から評価される。ＥＰＳ建材は、８種類の壁構造で防火認定（30分）を取得している。
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| 防火地域 |
都市計画で指定される火災を防止するため特に厳しい建築制限が行なわれる地域（建築基準法61条）。 主に駅周辺の商業系の用途地域等、高密度に建物が立地する市街地に指定する。この地域に建てる建物には火災に強い構造（耐火構造）が必要。
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| 防湿気密層 |
建築材料を通過して断熱層の低温部へ湿気が移動するのを押さえるために設ける層で、断熱材の室内側に連続して隙間無く設ける。 暖かい湿った室内空気が壁体内に侵入して内部結露が発生すると、構造材の腐朽や吸水性がある繊維系断熱材の脱落や断熱性能低下を引き起こすことがある。これらを防ぐ目的で、空気や水蒸気の出入りを防ぐポリエチレンシートなどを断熱材の室内側に連続的に設ける。平成１８年に改訂された省エネ法では防湿層と気密層が性能的に分離された。
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| 防湿層（部材） |
壁内で発生する結露を防止するため、室内からの水蒸気の流入を防止する部材。以前は防湿気密層と呼ばれたが2006年の省エネ法の改定で目的により気密層と防湿層が分離された。繊維系断熱材や連通孔を有する発泡プラスチック系断熱材（EPSは含まれない）を使用する場合に室内側の面に施工する。ポリエチレンフィルムがよく使われる。
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| 防湿フィルム（シート） |
水蒸気を通さない厚さ0.1㎜以上のポリエチレンやアルミ圧着フィルムなどで、壁内への水蒸気流入を防いで壁内結露を防止する。フィルムの継ぎ目は下地のある場所で10cm以上重ね、更に上から面状の部材で固定することが防湿性能を高めるポイント。従来は防湿気密フィルムと表現されていたが、平成１８年の省エネ法の改訂により防湿性能と気密性能が分離されたことから防湿フィルムと表現するようになった。十分に配慮された防湿フィルムは防湿部材・気密部材を兼ねることが出来る。
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| 防風層 |
"グラスウールのような通気性の大きい繊維系断熱材では、屋外から強い風を受けたりすると断熱層内部に気流が侵入して所定の断熱性能を維持することが困難になる。また、外部からの雨水の浸入は断熱性能ばかりではなく、住宅の耐久性を低下させる。
これらの原因となる冷たい風や雨、雪の侵入を防ぐために、通気層の内側、断熱層の外側に設けるエアーバリア層。一般的には、透湿防水シートを使用するが、ＥＰＳなどの発泡プラスチック系ボードを用いることもできる。
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| ボード状断熱材 |
現場納入時には、板状にされている断熱材のこと。高密度の繊維系断熱材、発泡プラスチック系断熱材がある。EPS建材はボード状断熱材に該当する。
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| ポリスチレン（系） |
狭義にはスチレン（モノマー）を単独で重合して得られる樹脂の名称だが、他のモノマーと共重合させた樹脂に用いることもある。代表的な熱可塑性樹脂の一つ。成形しやすく電気特性に優れる。又、他のモノマーと共重合させることにより色々な特性を付与できることから色々な分野で利用されている。代表的な共重合対はAS、ABS、HIPS等。
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| ホルムアルデヒド |
【示性式HCHO 分子量30 沸点-21℃ CAS番号50-00-0】
無色で刺激臭があり、常温では気体。水によく溶け、水溶液(35～37%)はホルマリンと呼ばれ、殺菌、防腐剤として用いられる。合板やパーティクルボード、家具、接着剤から放散することがあり、温度や湿度が高いほど放散量が多い。目、鼻、喉などに対する刺激、不快感、流涙、くしゃみ、咳、吐き気などの症状を起こすことがある。IARCでは2004年6月15日にホルムアルデヒドの発ガン性分類を危険度２Aから危険度１に変更している。厚生労働省の室内濃度指針値は、100μg/m3。 EPS断熱材には使用されていないことから、JIS A 9511でF☆☆☆☆の表示が認められている。
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| →参考文献 |
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